今回は設計部のmanaが担当いたします。

建築基準法上の「建築設備」について簡単にお話します。
建築設備とは、建築物に設ける以下のような設備です。建築物に設けるとは、敷地を単位として一体となっている場合をいい、屋外にある敷地内の排水設備も含めます。道路内にある公共設備、ガス管・給水管・下水道管は建築設備ではありません。

①電気（電気配管、建築物に直接設置している照明設備・電気機器など）

②ガス（ガス配管、建築物に直接設置しているガス機器など）

③給水（水道管、温水管、受水槽、高架水槽など）

④排水（排水管など）

⑤換気（換気口、換気扇、換気ダクトなど）

⑥暖房（暖房機器、ボイラー、ダクトなど）

⑦冷房（冷房機器、冷房用冷凍機、ダクトなど）

⑧消火（スプリンクラー設備、水噴霧消火設備、泡消火設備、消火栓など）

⑨排煙（排煙口、排煙ダクトなど）

⑩汚物処理（屎尿浄化槽など）

⑪煙突

⑫昇降機（エレベーター、エスカレーターなど）

⑬避雷針

建築確認申請の必要な建築設備に、エレベーター、エスカレーター、小荷物専用昇降機があります。これらは、建築物として申請するのが原則ですが、申請時にはメーカーが決まっていないこともあるので、建築設備として別申請できます。撤去して再設置する場合も建築設備の申請が必要です。また、観光用のエレベーターおよびエスカレーターは「工作物」として扱います。

建築物の大小や用途で異なってはきますが、１棟建てるのに多くの設備が関わってきます。それぞれに専門の業者がいて、元請けが管理をし、業者間で連携することで、１棟の建築物が完成。

改めていろんな人々の力があって建築物が建てられるのだな・・・と痛感します。